提案要旨

低年齢児保育と保健活動

大木師磋生（日本保育園保健協議会常任理事）

社会ニーズにより、保育も多様化された。その端緒となったのが、昭和44年から実施された乳児保育である。それに引き続き産休明け保育、延長保育、障害児保育、一時的保育、夜間保育、子育て支援事業などと幅広く行われてきた。昨年は更に低年齢児保育促進事業が実施され、全国の各地で低年齢児保育が行われるようになった。低年齢児は大人と異なり、発育・発達の過程中であり、感染に弱く、少しの環境変化にも大きく左右され、その日常生活を注意深く観察するとともに、暖かい保育と保健活動がより多く要求されており、そのような観点から乳児保育には、当初から看護婦の配置が考慮されている。
僅かな保健のトラブルから、病気の重症化、蔓延、事故とつながることがある。また、この年代は人の生涯に大きな影響を及ばし、一方では延長保育、夜間保育などの保育多様化に対して、低年齢児保健活動の対応が確立されていないと考えている。本年は10年ぶりに「離乳食の基本」も改定された。私どもはこの社会状況並びに保育の多様化を踏まえて、子どもの正しい生活リズムにのった保健活動が求められている。本日は各パネラーを中心に、参加者の全員で、園長、保母、保健婦、看護婦、栄養士、調理員、嘱託医などの保育に関係するあらゆる職種の立場から発言を項き考えたいと思う。

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